IDC Japanがまとめた調査によると、2019年第3四半期（2019年7月〜9月）の従来型携帯電話とスマートフォン端末の国内出荷台数は前年同期比3.2％減の721.8万台となった。
マイナス成長の要因として、iPhoneの出荷台数が前年同期比で減少したことが挙げられる。Android系の出荷台数は382.8万台で前年同期比1.2％増の微増となった一方、iPhoneの出荷台数は同8.8％減の322.3万台となった。
ベンダー別シェアは、アップルが前年同期比で2.7ポイント減少したものの44.7％でトップを維持。2位はシャープで13.0％、3位は富士通で11.1％となった。
2019年第3四半期のスマートフォンの出荷台数は前年同期比3.6％減の705.1万台となった。
同社は、10月からの第4四半期は消費税増税や分離プランの全面導入があるため、市場の動向についてマイナス材料の影響を注視する必要があると指摘している。