MM総研がまとめた調査によると、2019年度上期（2019年4月〜2019年9月）の国内パソコン出荷台数は前年同期比50.2%増の787万4000台となった。出荷台数で2010年代の上期伸び率で最高だった2010年度上期の前年度同期比17.3%増を大きく上回った。
出荷ルート別では、店頭量販店及び個人向けWeb直販を主力とする「個人系ルート｣が同22.8％増の205万4000台、法人直販および法人向け販売店への出荷を主力とする｢ビジネス系ルート｣が同63.0％増の582万台となり、いずれもプラス成長となった。Windows7のサポート終了を直前に控え、急速にパソコンの入れ替えが進んだという。
メーカー別シェアはNECレノボが26.3%でトップとなり、以下、HP、富士通、DELL、dynabook、アップルと続いた。HPは法人、個人ともに着実に出荷台数を拡大し、前年同期の3位から2位に順位を上げた。
同社は、2019年度通期の出荷台数は前年度比27.6%増の1510万4000台と予測している。2020年度は急激な駆け込み需要に対する大幅な反動減が発生すると見込んでいる。