MM総研がまとめた調査によると、2019年度上期（2019年4月〜2019年9月）における国内携帯電話端末の総出荷台数は前年同期比5.8％減の1461.5万台となった。2000年度の統計開始以来、半期別出荷台数では過去最低となった。今下期以降の端末需要が計画しづらい状況を受け、大手キャリアが在庫調整したことが低調な出荷台数につながったという。
このうちスマートフォンの出荷台数は同7.5％減の1286.1万台だった。一方、フィーチャーフォンの出荷台数は同8.3%増の175.4万台で、半期別出荷台数の過去最低を記録した2018年度上期からわずかに増加した。
総出荷台数に占めるスマートフォン出荷台数比率は同1.6ポイント減の88.0%、フィーチャーフォン出荷台数比率は同1.6ポイント増の12.0％となった。
SIMフリースマートフォンの出荷台数は同2.3％増の137.4万台となり、スマートフォン出荷台数全体に占めるSIMフリー比率は同1.0ポイント増の10.7％となった。
同社は、2019年度の総出荷台数は前年度比9.9％減の3115万台、スマートフォン出荷台数は前年度比9.9％減の2760万台と予測している。