株主優待、6割の個人投資家が投資判断に「影響する」と回答


マネックス証券はこのほど、個人投資家を対象とした相場環境に対する意識調査を実施し、その結果をまとめたレポート「MONEX 個人投資家サーベイ 2019年9月調査」を発表した。

株主優待の有無が投資判断に影響するか尋ねたところ、58%の投資家が「強く影響する・影響する」と答えた。

どのような内容の株主優待に魅力を感じるかを尋ねたところ「QUOカード等の金券」が最多となり、その他に自社製品のプレゼントや買い物券などの回答も多かった。

株主優待がある銘柄の購入時期は「株価をウォッチしておいて株価が下がったら買うことが多い」が42%で最多となった。「権利付き最終売買日の直前に買うことが多い」は6%にとどまり、時期よりも株価水準が判断材料として重視されていると分かった。

株主優待の権利を取得した後の投資行動について尋ねたところ、「売却せず長期的に保有を続けることが多い」が35%で最も多かった。次いで「売却せずしばらくは保有を続けて株価動向次第で判断することが多い」が32%だった。

もらった株主優待の使い方は「自分で使うことが多い」が74%で最も多かった。また、「家族や友人にプレゼントすることが多い」も20%に達しており、プレゼントとして株主優待を活用している人が一定数いることが分かった。

調査は、2019年9月6日〜9月9日にかけて、マネックス証券に口座を開設している個人投資家678人から回答を得た。