MM総研がまとめた調査によると、2018年度（2018年4月〜2019年3月）の国内パソコン出荷台数は前年度比14.5%増の1183万5000台となった。Windows7搭載パソコンのサポート終了に伴う入れ替え需要により、法人向け出荷台数が回復した。
半期別にみると、上半期は前年同期比6.4%増の524.3万台、下半期は同21.8％増の659.2万台となった。
流通ルート別では、個人向けルートが前年度比5.9％減の357.5万台、法人向けルートが26.3％増の826万台となり、減少を続ける個人需要を法人需要が支える結果となった。
メーカー別シェアは、首位がNECレノボ、2位が富士通、3位がDELL、４位が日本HP、5位がDynabookの順となった。
出荷金額は前年度比18.7％増の1兆850億円となり、出荷平均単価は前年度から約4000円増加し約9.2万円となった。
同社は、2019年度の出荷台数は前年度比13.1%増の1339万台になると予測している。