パーソルキャリアが運営する転職サービス「doda(デューダ)」はこのほど、残業に関する調査を実施し、その結果を発表した。
1年前に比べて「残業が減った」と回答した人は26.3%となり、全体の4分の1以上を占める結果となった。「増えた」と回答した人は17.4%、1年前と「変わらない」と回答した人は51.5%だった。
「残業が減った」と答えた人のうち、その要因の中で最も多かったのが「会社の制度変更」で、37.7%と全体の4割近くを占めた。次いで「仕事が減った」が28.8%だった。
一方で、17.4%が「増えた」と回答しており、その要因で最も多かったのは「仕事が増えた」の63.2%で、次いで「人が減った」の32.4%だった。
「会社の制度変更」によって残業が減ったと感じている人の業種や職種の内訳をみると、業種では「金融」が16.8%と最も多く、次いで「IT・通信」と「メーカー(機械・電気)」がともに14.8%、「商社」が4.7%だった。
職種別では、「営業職」が26.9%と最も多く、「技術職(SE・インフラ・Webエンジニア)」が14.8%、「企画・管理」が13.5%だった。
調査は2018年6月に実施し、20歳〜59歳の男女3000人から回答を得た。