MM総研がまとめた調査によると、2017年度（2017年4月〜2018年3月）の国内パソコン出荷台数は前年度比2.2%増の1033万9000台となった。Windows7搭載パソコンのサポート終了に伴う入れ替え需要により、法人向け出荷台数が回復した。
半期別にみると、上半期は前年同期比1.5%増の492.7万台、下半期は同2.9％増の541.2万台となった。
流通ルート別では、個人向けが前年度比4.3％減の379.8万台、法人向けが6.5％増の654.1万台となり、減少を続ける個人需要を法人需要が支える結果となった。
メーカー別シェアはNECレノボが26.0%でトップとなり、以下、富士通（17.8%）、日本HP（14.0%）、DELL（13.7%）、東芝（9.8%）、アップル（5.5%）、ASUS（2.3%）が続いた。
出荷金額は前年度比5％増の9141億円となり、出荷平均単価は前年度比2000円増の8.8万円となった。
同社は、2018年度の出荷台数は前年度比6%増の1096万台と見込んでいる。また、個人市場は5.3%減と引き続き縮小すると予測している。