2月の株価暴落、7割の個人投資家が「投資方針変えず」


マネックス証券はこのほど、個人投資家を対象とした相場環境に対する意識調査を実施し、その結果をまとめたレポート「MONEX 個人投資家サーベイ 2018年3月調査」を発表した。

2018年2月に世界的に株価が大きく下落した際の投資方針の変更や投資行動について聞いたところ、株価の大幅下落にも関わらず「投資方針を変更していない」という回答が75.2%を占め、「投資方針を変更した」と回答した個人投資家は24.8%だった。

投資方針を変更した投資家のうち、リスク資産への投資を増やした投資家は36.9%、減らした投資家は63.1%となった。


「上昇すると思う」と回答した割合から「下落すると思う」と回答した割合を引いた今後3ヶ月程度の世界の株式相場に対する見通しDIは、日本株は前回調査時(2017年12月)から16ポイント低下の17、米国株は同41ポイント低下の5、中国株は4ポイント低下の-13となった。

今後3ヶ月程度の米ドル/円相場の見通しについて、円高を見込む層は44%となり、前回調査の32%から大幅に増加した。

調査は、2018年3月2日〜3月5日にかけて、マネックス証券に口座を開設している個人投資家754人から回答を得た。