マネックス証券はこのほど、日本、米国、中国（香港）の個人投資家を対象とした相場環境に対する意識調査を実施し、その結果をまとめたレポート「MONEX グローバル投資家サーベイ 2015年12月調査」を発表した。
日本、米国、中国の個人投資家に、今後3ヶ月程度の世界の株式市場の見通しについて尋ねたところ、「上昇すると思う」と回答した割合から「下落すると思う」と回答した割合を引いた見通しDIは、日本が前回9月調査比3ポイント上昇の7、米国が同21ポイント上昇の-4、中国（香港）が同32ポイント上昇の11となった。
2016年の世界経済動向の予想を尋ねたところ、米国および中国（香港）の投資家は「徐々に景気が良くなると思う」との回答が最も多かったのに対し、日本は「あまり変わらないと思う」との回答が最も多かった。景気がよくなると思う（「急速に景気がよくなると思う」と「徐々に景気がよくなると思う」の合計）と回答した割合は、日本が31.3%、米国が46.8%、中国（香港）が57.8%だった。
日本の個人投資家に今後3ヶ月程度の各国（日本、米国、中国）の株式市場見通しについて尋ねたところ、日本株DIは前月-5ポイント低下の37となった。米国株DIは-3ポイント低下の40、中国株DIは同1ポイント上昇の-45となった。
日本の個人投資家に2016年の日経平均の高値と安値の水準予想を尋ねたところ、日経平均の高値は20,000～22,000円、安値は16,000～18,000円と、高値・安値とも調査期間中の水準（20,000円程度）から 10%前後の変動を予想する投資家が最も多かった。
調査は、2015年11月24日〜12月7日にかけてマネックス証券に口座を開設している日本の個人投資家1042人、2015年11月24日〜12月4日にかけてTradeStation Securities, Inc.で取引をする米国の個人投資家141人、2015年11月24日〜12月4日にかけてMonex Boom Securities (H.K.) Limitedで取引をする香港の個人投資家334人から回答を得た。