マネックス証券はこのほど、日本、米国、中国（香港）の個人投資家を対象とした相場環境に対する意識調査を実施し、その結果をまとめたレポート「MONEX グローバル投資家サーベイ 2015年9月調査」を発表した。
日本、米国、中国の個人投資家に、今後3ヶ月程度の世界の株式市場の見通しについて尋ねたところ、「上昇すると思う」と回答した割合から「下落すると思う」と回答した割合を引いた見通しDIは、日本が前回6月調査比20ポイント低下の4、米国が同34ポイント低下の25、中国（香港）が同64ポイント低下の-21となった。
日本、米国、中国の個人投資家にFRBの利上げ開始時期について聞いたところ、日本では2015年内の利上げを見込む割合が80%に達したのに対し、米国は約60%、中国（香港）は約65%と日本に比べると低い水準となった。
中国が2015年の公式GDP 成長率目標である7%を達成できると思うか尋ねたところ、各地域とも「達成されないと思う」との回答割合が最も多く、個人投資家が中国の経済成長に懐疑的な現状が浮き彫りとなった。
また、今後、人民元が米ドルに対し下落すると思うか聞いたところ、各地域とも7割近くが「さらに下落すると思う」と回答した。
日本の個人投資家に今後3ヶ月程度の各国（日本、米国、中国）の株式市場見通しについて尋ねたところ、日本株DIは前月比2ポイント上昇の38となった。米国株DIは同23ポイント上昇の38、中国株DIは同10ポイント上昇の-58となった。
調査は、2015年8月28日〜9月7日にかけてマネックス証券に口座を開設している日本の個人投資家1007人、2015年8月28日〜9月4日にかけてTradeStation Securities, Inc.で取引をする米国の個人投資家115人、2015年8月28日〜9月4日にかけてMonex Boom Securities (H.K.) Limitedで取引をする香港の個人投資家369人から回答を得た。