マネックス証券はこのほど、日本、米国、中国（香港）の個人投資家を対象とした相場環境に対する意識調査を実施し、その結果をまとめたレポート「MONEX グローバル投資家サーベイ 2015年6月調査」を発表した。
日本、米国、中国の個人投資家に、今後3ヶ月程度の世界の株式市場の見通しについて尋ねたところ、「上昇すると思う」と回答した割合から「下落すると思う」と回答した割合を引いた見通しDIは、日本が前回3月調査比15ポイント低下の24、米国が同17ポイント低下の9、中国（香港）が同4ポイント上昇の43となった。
日本、米国、中国の個人投資家にFRBの利上げ開始時期について聞いたところ、日本では2015年内の利上げを見込む割合が80%に達したのに対し、米国は約60%、中国（香港）は約65%と日本に比べると低い水準となった。
（出所：マネックス証券）
日本の個人投資家に今後3ヶ月程度の各国（日本、米国、中国）の株式市場見通しについて尋ねたところ、日本株DIは前月比19ポイント上昇の46となった。米国株DIは同7ポイント上昇の24、中国株DIは同4ポイント低下の-34となった。
調査は、2015年5月26日〜6月5日にかけてマネックス証券に口座を開設している日本の個人投資家1004人、2015年5月26日〜6月5日にかけてTradeStation Securities, Inc.で取引をする米国の個人投資家43人、2015年5月26日〜6月5日にかけてMonex Boom Securities (H.K.) Limitedで取引をする香港の個人投資家485人から回答を得た。