米利上げ、日本の個人投資家の6割が「2015年後半」と予想


マネックス証券はこのほど、日本、米国、中国(香港)の個人投資家を対象とした相場環境に対する意識調査を実施し、その結果をまとめたレポート「MONEX グローバル投資家サーベイ 2015年3月調査」を発表した。

日本、米国、中国の個人投資家に、今後3ヶ月程度の世界の株式市場の見通しについて尋ねたところ、「上昇すると思う」と回答した割合から「下落すると思う」と回答した割合を引いた見通しDIは、日本が前回12月調査比8ポイント上昇の39、米国が同7ポイント低下の26、中国(香港)が同13ポイント低下の39となった。

日本、米国、中国の個人投資家にFRBの利上げ開始時期について聞いたところ、前回12月調査と比較して「2015年後半」と考える割合が全ての地域で増加した。「2015年後半」と回答した割合は、日本は60.8%(前回47.1%)、米国は57.9%(同53.2%)、中国(香港)は57.0%(同45.7%)となった。また、日本と中国(香港)の個人投資家は「2015年7月〜9月」、米国は「2015年10月〜12月」と考える割合が最も高かった。

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日本の個人投資家に今後3ヶ月程度の各国(日本、米国、中国)の株式市場見通しについて尋ねたところ、日本株DIは前月比11ポイント上昇の51となった。米国株DIは同6ポイント上昇の58、中国株DIは同15ポイント上昇の-29となった。

調査は、2015年2月24日〜3月9日にかけてマネックス証券に口座を開設している日本の個人投資家1070人、2015年2月24日〜3月10日にかけてTradeStation Securities, Inc.で取引をする米国の個人投資家95人、2015年2月24日〜3月9日にかけてMonex Boom Securities (H.K.) Limitedで取引をする香港の個人投資家443人から回答を得た。