野村證券はこのほど、個人投資家を対象に投資動向に関するアンケート調査を実施し、「ノムラ個人投資家サーベイ」を発表した。
3カ月後の株価見通しについて、「上昇する」と答えた割合から「下落する」と答えた割合を引いた「ノムラ個人市場観指数」は前月比で0.2ポイント低下し47.2となった。調査時の日経平均株価は18,826.88円と前回調査時を1,268.84円上回ったが、今後株価が上昇すると予想する回答者は減った。
3カ月後のアメリカドル/円レートの見通しについて円高ドル安を見込む回答比率は54.8%と、前月から9.3ポイント上昇した。内訳をみると、「5円程度」の円高ドル安を見込む割合が前月比で10.9ポイント増と上昇幅が最大となった。
個人投資家が求める配当利回りは、「2％以上3％未満」との回答が33.7％で最も多く、「3％以上4％未満」が21.8％、「1％以上2％未満」が19.7％と続いた。
（出所：野村證券）
また、重視する株主還元策（複数回答可）は、「増配・復配」が最も多く、65.1％となった。次いで「株主優待」が48.6％、「自社株買い」が22.3％となった。
調査は、2015年3月2日〜3月3日にかけて株式投資経験のある個人投資家を対象に実施。有効回答数は1000件。