マネックス証券はこのほど、日本、米国、中国（香港）の個人投資家を対象とした相場環境に対する意識調査を実施し、その結果をまとめたレポート「MONEX グローバル投資家サーベイ 2014年9月調査」を発表した。
日本、米国、中国の個人投資家に、今後3ヶ月程度の世界の株式市場の見通しについて尋ねたところ、「上昇すると思う」と回答した割合から「下落すると思う」と回答した割合を引いた見通しDIは、日本が前回6月調査比10ポイント低下の26、米国が同17ポイント上昇の12、中国（香港）が同8ポイント上昇の35となった。
日本、米国、中国の個人投資家にFRBの利上げ開始時期について聞いたところ、前回調査と比較して、より多くの個人投資家が2015年中にFRBが利上げを開始すると考えていることが分かった。地域別に見ると、日本は「2015年前半」に利上げがあると予想した人が前回調査の35.0%から42.5%に増加した。一方、米国では「2015年後半」に利上げがあると予想する人が前回調査の20.5%から50.9%に増加、香港でも前回調査の37.9%から42.2%に増加した。日本の個人投資家は2015年前半、米国・中国（香港）の個人投資家は2015年後半と考えている割合が最も多くなった。
日本の個人投資家に今後3ヶ月程度の各国（日本、米国、中国）の株式市場見通しについて尋ねたところ、日本株DIは前月比18ポイント上昇の38となった。米国株DIは同32ポイント上昇の45、中国株DIは同11ポイント上昇の-32となった。
調査は、2014年9月5日〜9月12日にかけてマネックス証券に口座を開設している日本の個人投資家931人、2014年8月22日〜9月5日にかけてTradeStation Securities, Inc.で取引をする米国の個人投資家111人、2014年8月22日〜9月4日にかけてMonex Boom Securities (H.K.) Limitedで取引をする香港の個人投資家514人から回答を得た。