野村證券はこのほど、個人投資家を対象に投資動向に関するアンケート調査を実施し、「ノムラ個人投資家サーベイ」を発表した。
3カ月後の株価見通しについて「上昇する」という回答比率と「下落する」という回答比率の差である「ノムラ個人市場観指数」は前月比で5.4ポイント上昇し48.4となった。調査時の日経平均株価は15,476.60円と前回調査時を2.10円上回っていた。
3カ月後のアメリカドル/円レートの見通しについて円高ドル安を見込む回答比率は52.3%と、前月比7.8ポイント上昇した。内訳をみると、「5円程度」の円高ドル安を見込む選択肢についての回答比率が前月比で6.7ポイント増と上昇幅が最大であった。「10円以上」の円高ドル安を見込む選択肢については前月比で0.8ポイント低下した。円安を見込む選択肢については、「5円程度」「10円程度」の回答比率が前月比で低下した一方、「10円以上」 は前月比0.6ポイントの微増となった。
JPX日経インデックス400を投資判断を行う際の参考として利用したいか聞いたところ、「分からない」が32.7%となり、今年1月に行った前回調査と同様、最も大きかった。次いで「どちらかといえば利用したい」が31.7％だった。
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JPX日経インデックス400が既存の株価指数と比較して将来的にどのようになっていると思うか尋ねたところ、「分からない」が44.7％で前回と同じく最大となり、次いで「将来的にはTOPIXや日経平均と併用される指数になると思う」が30.3％となった。
調査は、2014年9月1日〜9月2日にかけて株式投資経験のある個人投資家を対象に実施。有効回答数は1000件。