2014/09/02

子どもにマネー教育は「必要」 個人投資家7割

マネックス証券はこのほど、個人投資家を対象とした相場環境に対する意識調査を実施し、その結果をまとめたレポート「MONEX 個人投資家サーベイ 2014年8月調査」を発表した。

「上昇すると思う」と回答した割合から「下落すると思う」と回答した割合を引いた今後3ヶ月程度の世界の株式相場に対する見通しDIは、日本株は前月比9ポイント低下の20、米国株は同24ポイント低下の13、中国株は同3ポイント低下の-43となった。

今後3ヶ月程度の米ドル/円相場の見通しについて、円安を見込む層は40%となり前月から変化は見られなかった。一方、円高を見込む層は27%で前月より7ポイント増加した。

家庭に子どもがいる個人投資家に、子どもへのマネー教育・投資教育の必要性について調査したところ、約7割が子どもへのマネー教育・投資教育の必要性を感じていることが分かった。必要性を感じている個人投資家のうち、 マネー教育・投資教育を実施しているのは約4割にとどまり、約6割は必要性を感じながらもできていないと回答した。


マネー・投資教育を実施している人に具体的な内容を聞いたところ、「今の世界情勢、日本の経済動向など折に触れて、話し合い、共に考えている」 「投資や経済の話をしたり、体験させたりしている」「身近な買い物やキャラクターを通じ、経済の仕組みや企業が儲かる仕組みを教えている」「貨幣経済の仕組み、なぜお金というものが存在しているか」「小遣いの計画的使用、貯金の意味、金利・複利効果など」という声が挙がった。

一方、マネー・投資教育の必要性を感じているが実際にできていない人に、どのようなことが解決できれば実施できるか尋ねたところ、「必要性を感じているが、何からすればいいのか分らない」 「経済の仕組みを教えるのは難しい」「いい教材があること」「世の中の経済を平易に説明する、あるいは体験させるようなツールを見つける。そのような機会を持つ(時間を作る)」などの意見が寄せられた。

調査は、2014年8月8日〜8月11日にかけて、マネックス証券に口座を開設している個人投資家968人から回答を得た。
Related Posts Plugin for WordPress, Blogger...