総務省情報通信政策研究所（IICP）は26日、「平成25年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の結果を発表した。
調査期間中にメディアを利用した人の割合（以下「行為者率」という。）は、平日の場合、「テレビ（リアルタイム）視聴」が最も高く、前年比3.0ポイント減の84.5%だった。次いで「ネット利用」が同0.9ポイント減の70.1%、「新聞閲覧」が同6.2ポイント減の33.8%、「ラジオ聴取」が同2.0ポイント減の7.3%だった。
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年代別の行為者率を見ると、「テレビ（リアルタイム）視聴」、「新聞閲覧」、「ラジオ聴取」は年代が上がるほど行為者率が上がり、「ネット利用」は年代が上がるほど行為者率が下がる傾向が見られた。
「テレビ（リアルタイム）視聴」は、50代以上の行為者率は90%以上であるが、10代と20代は80%を割っている。10代〜30代は「ネット利用」の行為者率が「テレビ（リアルタイム）視聴」の行為者率を上回った。前年調査では、30代の「テレビ（リアルタイム）視聴」の行為者率が「ネット利用」を上回ったが、今回の調査で逆転する結果となった。
「新聞閲覧」の行為者率は、10代が3.6%、20代が9.2%、30代が25.3%、40代が34.6%、50代が51.0%、60代が58.7%となり、10代と20代では1割以下にとどまった。
調査は、平成25年11月30日〜12月8日にかけて、13歳〜69歳の男女1500人を対象に実施した。