トレンドマイクロはこのほど、企業の従業員を対象に6月に実施した「個人用デバイス・ツールの業務利用実態調査」の結果を発表した。
企業におけるBYODの導入状況について尋ねたところ、「組織全体で認められている」または「一部の従業員に認められている」と回答した割合の合計は47.0%となり、回答者が属する企業・組織の約半数がBYODを何らかの形で認めている。2012年の31.7%から15.3ポイント増加した。
企業においてポリシーやルールによって明確にBYODが禁止されていると回答した人に、個人所有のスマートデバイスを利用しているか聞いたところ、63.1%の人が一定の頻度で利用していることが分かった。2012年の48.0%から15.1ポイント増加し、ポリシーやルールで禁止していても、個人所有のスマートデバイスを業務に利用するケースは増えている。
企業から個人所有のスマートデバイスの業務利用を禁止されているにも関わらず、業務に利用していると回答した人に、業務関連のデータをそのスマートデバイスに保存しているか調査したところ、80.5%の人が何らかの業務に関するデータを個人所有のデバイスに保存していると回答した。保存しているデータは、「取引先などの連絡先」（55.4％）、「業務に関する電子メール」（44.6%）、「業務に関する文書データ」（34.5%）が上位に挙がった。
また、勤務先から個人用のメールアカウントや個人向けのオンラインストレージの利用を許可されていない人に対し、それらのツールを過去1年間で業務データを社外とやり取りするために利用したことがあるか尋ねたところ、「個人用のメールアカウント」は46.4%、「個人で利用できるオンラインストレージ」は21.5%が過去1年内に業務のために利用したことがあると回答した。
調査は、2014年6月23日〜6月25日にかけて、スマートフォン、タブレット端末を利用している従業員1038名を対象に実施した。