野村證券はこのほど、個人投資家を対象に投資動向に関するアンケート調査を実施し、「ノムラ個人投資家サーベイ」を発表した。
3カ月後の株価見通しについて「上昇する」という回答比率と「下落する」という回答比率の差である「ノムラ個人市場観指数」は前月比で1.6ポイント低下し43.0となった。調査時の日経平均株価は15,474.50円と前回調査時を148.30円上回っていた。
3カ月後のアメリカドル/円レートの見通しについて円高ドル安を見込む回答比率は44.5%と、前月比10.2ポイント増の大幅上昇となった。内訳をみると、「5円程度」「10円程度」「10円以上」の円高ドル安を見込むいずれの選択肢においても回答比率は前月比で上昇し、特に「5円程度円高ドル安」の上昇幅が目立った。一方、円安を見込む選択肢は全て回答比率が前月より低下した。
調査は、2014年8月4日〜8月5日にかけて株式投資経験のある個人投資家を対象に実施。有効回答数は1000件。