金融機関の大々的な広告でNISA（少額投資非課税制度）の認知度が高まっている。とはいってもNISA口座の対象になっているのは全ての金融商品ではなく、国内上場株式、外国上場株式と株式投資信託などに限られていたり、実は他の口座との損益通算ができないなどいつもおトクになるとは限らない。今のところ、一度作ったNISA口座を別の金融機関に変えることはできないので、この際NISA口座の対象にならない他の金融商品まで含めて、自分に合った金融商品を比較検討してみてはいかがだろう。
とはいっても自分に合った金融商品を金融機関に相談しに行く時間はないという方は多いだろうし、仮に金融機関に行っても満足に説明を受けられるとは限らない。金融機関は相談に乗ってくれるかもしれないが、全く興味のない彼らの売りたい商品を売り込んでくるかもしれないし、そもそも窓口の担当者が全ての商品に詳しいとも限らない。
そこで金融商品を比較検討したい、どうやって選んだらよいか分からない、という方向けに金融商品の仕組みと投資先の概要を比較表にまとめた。金融商品を選ぶにあたってまず考える必要があるのが投資先。日本の○×会社の業績がよさそうだから個別株に投資したいと思ったら、国内株式の現物、信用、オプション、eワラントという選択肢がある。株価指数に投資するなら、投資信託・ETF、先物・オプション、eワラントがある。このように自分が投資したい先を決めてから、投資の手段として金融商品を選ぶ。次に投資期間が数日から数週間の短期投資なのか数年にわたる長期投資なのかで金融商品が分かれる。表のレバレッジ（テコの効果）が“あり”となっているものは価格変動リスクが大きいので長期投資には向かない。
こちらは価格変動リスクと必要資金で金融商品を比較したイメージ図だ。個別の金融商品によってはこのイメージに合わないものもあるかもしれないが、おおまかな一般的なイメージとしてとらえていただければと思う。縦軸は必要となる資金の規模、横軸は価格変動の大きさを示している。さきほどの表でレバレッジ（テコの効果）が“あり”となっているものは価格変動が大きいので右側に、MMFなど価格変動が小さい金融商品は左側に配置している。真ん中付近の金融商品はレバレッジ（テコの効果）はなくてもMMFに比べると価格変動は大きい。なお、MMFには預貯金のようなイメージがあるが、投資信託の一種で預貯金ではなく、元本保証もない。
例えば、なるべく価格変動リスクを抑えて数年にわたって積立投資をするのであればMMFや債券、債券に投資するタイプの投資信託を選び（外貨MMFや外国の債券に投資する場合は為替変動リスクがあるが）、数日から数週間でハイリスク・ハイリターン投資をしたいのであれば、国内株式の信用取引、先物、オプション、FX、eワラントが候補になる。あとは投資に回せる資金の規模で絞り込んでいく。 なお、先物、オプション、FX、eワラントはNISA口座の対象外だが、申告分離課税の雑所得として損益通算ができる。
（eワラント証券 投資情報室長 小野田 慎）
※本稿は筆者の個人的な見解であり、eワラント証券の見解ではありません。