ＭＭ総研が発表した2017年度までの携帯電話市場の出荷台数と契約数の予測によると、2012年度の携帯電話出荷台数は前年比4.5％減の4080万台となる見通し。うちスマートフォン出荷台数は前年比19.9％増の2898万台となり、総出荷台数に占めるスマートフォン出荷台数比率は71.0％になると予測している。
2013年度以降の携帯電話出荷台数は、2013年度4140万台、2014年度4270万台、2015年度4110万台、2016年度4290万台、2017年度4180万台となり、4100～4300万台規模で推移する見込み。
2013年度以降のスマートフォン出荷台数とスマートフォン出荷台数比率は、2013年度3160万台（76.3％）、2014年度3430万台（80.3％）、2015年度3340万台（81.3％）、2016年度3580万台（83.4％）、2017年度3530万台 （84.4％）となり、2014年度にはスマートフォン出荷台数比率が8割を超えると予測している。
また、スマートフォン契約数は2013年3月末には4337万件に達する見込み。2013年3月末のフィーチャーフォン契約数は7324万件となり、携帯電話契約数は1億1661万件になると予測している。
2013年度以降のスマートフォン契約数とスマートフォン契約比率は、2014年3月末5915万件（49.3％）、2015年3月末7112万件（58.1％）、2016年3月末8034万件（64.5％）、2017年3月末8778万件（69.4％）、2018年3月9383万件（73.2％）となり、2014年度中にはスマートフォン契約数が過半数に達する見通し。
LTE対応スマートフォンの契約数は2013年3月末で1608万件になる見込みで、今後はLTE対応が中心となり、2018年度には8953万件（スマートフォン契約数の95.4％）まで拡大すると予測している。
