ビデオリサーチは8日、震災1年後の人々の意識や生活の変化について調査し、その結果を発表した。
昨年の6月調査時点での「生活の復旧感」は、震災被害が甚大だった東北地区は46.0％と半数に満たず、関東地区は57.3％にとどまっていたが、今年の2月調査では東北63.2％、関東72.3％と回復傾向をみせた。震災直後と現在で行っていることを聞いたところ、最も変化が大きかったのが「金銭的な寄付」で63.7％から12.7％に減少した。「飲み会等の自粛」「（被災地への）物資の送付」なども減少しているが、「節電」「節約」「買い置き」「防災」などの自衛行動は継続している。
また、現在不安に感じていることを複数回答で尋ねたところ、全国平均では「日本の経済」が最も高く、61.6％だった。地域別に見ると、東北は「地震」が依然トップ。「地震（6月調査では余震で調査）」は最近の地震に関する報道の影響などによるものか、関東や近畿でも現在の方が高い値となった。「日本の経済」「増税」などへの不安が募る一方、「原発の安全性」については東北も含めて6月調査時より低い値にとどまった。
震災前と後で、各々の生活時間の増減を聞いたところ、外出を控え、家族と自宅で過ごす傾向が依然強いという結果が示された。また、「気持ちの変化」でも「家族とのコミュニケーションを大切にしたい」は45.5％で3番目に高かった。
同社によると、各メディアへの接触状況も概ね高まっており、特にインターネット接触の増加傾向は、スマホの普及などが追い風となった面もあるが、「より正確な情報」「多面的な見解」を求めていると分析している。
この調査は、2月17日〜21日の5日間、全国15歳〜69歳の男女を対象にインターネットによる調査を行ったもの。有効回答数は2,269名。